「本当に休んでいいのだろうか」「もっと頑張れるのではないか」 そのように悩まれる方は少なくありません。特に真面目で責任感の強い方ほど、ご自身の限界に気づきにくい傾向があります。
もちろん、以下の状態があるから必ず休職・休学が必要というわけではありませんが、次のような状態が続いている場合は、一度立ち止まって現在の状態を確認してみる時期かもしれません。

• 朝起きても体が重く、仕事や学校へ行く準備ができない
• 休日に十分休んでも疲労感が抜けない
• 仕事や学校のことを考えるだけで涙が出る
• 動悸や吐き気、腹痛などの身体の症状が出る
• 集中力が続かず、以前のように業務や勉強が進まない
• 睡眠が十分取られない、あるいは取りすぎてしまう

こうした状態は、心身からの不調のサインである可能性があります。 当院では、「休むべきかどうか」だけではなく、「働きながら治療を続ける選択肢があるのか」「短期間の休養が必要なのか」なども含めて、医学的な視点から現状を整理し、再出発に向けたお手伝いができればと思います。

真面目で責任感の強い方ほど、「自分がダメだからだ」とご自身を追い詰めてしまう傾向があります。しかし、その状態は気合や根性の問題ではなく、精神的な不調により起きている可能性があるため、お気軽にご相談頂ければ幸いです。

現在の状態確認

まずは現在のお困りごとをお伺いし、採血等による身体の病気の除外も含めて、不調の原因を確認します。

休息のご提案

休むことに罪悪感を持つ必要はありません。診察の上で医師が必要と判断した場合は、初診当日に当院書式での診断書発行が可能です。また、休職中の経済的な不安を和らげる傷病手当金という制度もあります。

その他のご提案

必要に応じて内服もご提案しますが、休養や生活リズムの調整、漢方薬の活用など、錠剤のお薬だけに頼らない選択肢もご提案します。お薬を使用する場合もメリット・デメリットをお伝えし、必要最小限にとどめることを心がけています。

不調で休みたいが、休んだ時にお金が全く入らなくなると生活できない。そのような方に向けた傷病手当金という制度があります。傷病手当金とは、病気やケガで会社を休まざるを得なくなった際、十分な給料が受けられない期間の生活を保障するための公的な制度です。

原則として、お勤め先の健康保険（社会保険）や共済組合に加入している方が対象となります。

※自営業やフリーランス、一部のアルバイトの方などが加入される「国民健康保険」は、原則として制度の対象外となりますのでご注意ください。
下記に一般的な利用できる要件を記載しておりますが、最終的に対象となるかはご加入されている保険のお問い合わせ先にご確認ください。

主に以下の条件を満たす必要があります。

1. 業務外の病気やケガによる療養であること
2. 仕事に就くことができない状態であること（当院での診察のもと、医師の意見書を作成します）
3. 連続して3日間休み、4日目以降も休んでいること
4. 休業した期間について、十分な給与の支払いがないこと
5. 申請期間中、医師の定期的な診察の結果、労働が困難と認められていること

1. ①医療機関の受診

   まずは当院にて診察を受けていただき、療養が必要か判断いたします。

2. ②診断書の発行

   必要と判断した場合、会社へ提出するための診断書を発行します。

3. ③会社への申し出と書類の準備

   職場へ休職の申し出を行い、ご加入の健康保険組合から「傷病手当金支給申請書」を取り寄せます。

4. ④医師記入欄の作成依頼

   申請書の中にある「療養担当者（医師）が記入する欄」を当院へご提出ください。受け取りから記入完了までには概ね10営業日をいただいています。

5. ⑤書類の提出

   必要事項を記入し、会社または健康保険組合へ提出します。

院長 榎本啓希（精神科医 / 精神保健指定医）

大学病院や精神医療センター等の病院で勤務した後、都心部のクリニックにて学生・働く世代の方を中心としたメンタル不調の診療を経験しました。
診療を続ける中で、「休むべきか分からない」「薬は飲んでいるのに良くならない」「同じ治療が続いていて不安」と悩まれている方が少なくないことを実感してきました。
当院では初診から院長が一貫して担当し、来院される方とご一緒に、お薬だけでなく生活リズムや環境調整も含めた治療方針を決定します。他院からの転院相談や、現在の治療に対するセカンドオピニオンも対応いたしますので、お一人で抱え込まずお気軽にご相談ください。

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